採用企業が現在採用手法として力を入れているのが「ダイレクトリクルーティング」です。
「ダイレクトリクルーティング」とは、文字通り採用企業が求職者に直接コンタクトする採用方法です。
ダイレクトリクルーティングは採用側のメリットがクローズアップされますが、転職活動中の我々はどう活用すべきでしょうか？
この記事では、応募者側の目線でダイレクトリクルーティングの概要とそのメリット・デメリットをご紹介します。
なかでも、一番のメリットは非公開（未公開）求人と出会えることです。この記事では、非公開求人を呼び込む方法についても説明します。
記事を読み終えると、転職活動の手法のひとつとしてダイレクトリクルーティングを効果的に利用することができます。
それでは、ダイレクトリクルーティングについて解説していきます！
ダイレクトリクルーティングとは
それでは、まずはダイレクトリクルーティングの概要、採用企業が利用する理由、一般的なプロセスについて説明します。
ダイレクトリクルーティングとは
ダイレクトリクルーティングとは、採用企業が求職者に対して直接コンタクトし、募集ポジションへの応募を打診する採用手法です。
打診のレベルは通常の選考に相当するものからいきなり経営者との最終面接になるものまで様々です。
従来の「待ち」の採用手法では、採用企業のニーズが満たされなくなってきています。
そういった背景から、採用企業の課題を解決するために導入する企業が増えています。
そのため、転職を検討されているビジネスパーソンもダイレクトリクルーティングの理解を深めておくことは重要といえます。
採用企業がダイレクトリクルーティングを利用する理由
①採用コストの削減
転職エージェントを利用した場合、採用企業は採用した人材の理論年収の30％から40％程度の報酬を支払います。
そのため、ダイレクトリクルーティングで利用するサービスにもよりますが、採用コストが削減できる効果があると考えられています。
また、ダイレクトリクルーティングでは、採用企業の求める人材に直接コンタクトするため、効率的に採用プロセスを進めることも可能です。
②マッチ度の高い候補者へのコンタクト
転職サイトや転職エージェント経由で応募者を募ると、採用企業が求めているニーズに合っていない応募者にも対応しなければなりません。
いっぽう、ダイレクトリクルーティングでは、採用企業が候補者の経歴をチェックし、採用条件にマッチする人材にコンタクトすることができます。
③潜在層へのアプローチ
従来の「待ち」の採用手法ですと、転職意欲のある人材の応募を待ち、その母集団から内定者を絞り込む採用プロセスでした。
ダイレクトリクルーティングでは、ターゲットとなる人材がいま転職を考えていなくても、採用企業側からアプローチすることが可能です。
私の周りでも、「お話を聞くだけなら・・・」から実際に入社に至った人は一定数存在します。
ダイレクトリクルーティングによる採用の流れ
ダイレクトリクルーティングによる一般的な採用の流れは以下のとおりです。
- 採用企業がターゲットとなる人材を探す
- 採用企業が候補者にコンタクト
- 採用企業と 候補者がカジュアル面談
- 候補者が応募意思を固める
- 候補者が履歴書・経歴書を提出
- 正式な採用プロセス（面接・試験・課題等）
- 内定・オファー・条件交渉
- 内定受諾・入社
応募後のプロセスは一般採用と変わりませんが、書類選考や最終選考前の面接が省略されるケースもあります。
ダイレクトリクルーティングの応募者にとってのメリット
ダイレクトリクルーティングについて説明しました。ここでは、応募者にとって、どの様なメリットがあるか解説します。
ダイレクトリクルーティングのメリット
- 非公開求人と出会える機会
- 書類選考と一次面接の通過率が高い
- 自分では想定していなかった機会と出会える
- 条件交渉がやりやすい
メリット① 非公開求人と出会える機会
求職者にとってのダイレクトリクルーティングの一番のメリットと言えるかもしれません。
採用企業が重要なポジションの採用をおこなう場合、非公開で採用プロセスを進めるケースがあります。
事情はさまざまですが、社内や競合他社にそのポジションの募集を行っていることを公開したくないことが理由のひとつです。
ダイレクトリクルーティングで求めている人材に出会えなかったときは、その後募集を公開する場合もあります。
求職者にとっては、転職サイトや転職エージェントに公開される前にこういった求人と出会えるメリットがあります。
メリット② 書類選考や一次面接の通過率が高い
ダイレクトリクルーティングの場合、既に採用企業側で候補者となる人材の一次評価は完了していることが多いです。
従って、通常の採用プロセスにおける書類選考や一次面接は形式的に行われるか、省略されることがあります。
現職の業務で多忙なひとや既に他社に応募しているひとにとってこのメリットは大きいと言えます。
メリット③ 自分では想定していなかった機会と出会える
一般的な転職活動では、求職者が転職サイトで公開されている求人情報や転職エージェントからの情報を収集して応募します。
その際、求職者側が業界、職種、勤務地、待遇等を絞って検討していることが多いと思います。
ダイレクトリクルーティングの場合、採用企業側からターゲットとなる人材にコンタクトします。
そのため、自分では強みと認識していなかったスキルや実績が評価されて、思いもよらない業界の企業や職種の打診を受ける可能性があります。
また、業績は良好にもかかわらず、知名度が低いために採用に苦戦している企業もあり、その様な企業からコンタクトを受ける可能性もあります。
メリット④ 条件交渉がやりやすい
ダイレクトリクルーティングでは、採用企業側から候補者へアプローチします。
そのため、ターゲットとなる人材に対しては積極的に募集ポジションに関する情報を公開したり、条件交渉に応じることがあります。
応募者からすると、自分から応募する場合と比較して、心理的な優位性があります。
特に最終面接の前や内定後は採用企業側の採用意欲はかなり高まっている状態になっています。
採用企業側の「口説きモード」をうまく利用して、より有利な条件を打診することができます。
ダイレクトリクルーティングの応募者にとってのデメリット
さて、ダイレクトリクルーティングのメリットに続いて、こちらでは応募者にとって、どの様なデメリットがあるか解説します。
ダイレクトリクルーティングのデメリット
- 採用企業との直接コミュニケーション
- 第三者の転職サポートが得られない
- 応募者はタイミングをコントロールできない
デメリット① 採用企業との直接コミュニケーション
ダイレクトリクルーティングでは、候補者は採用企業から直接アプローチを受けます。
従って、応募から内定・入社に至るまで、採用企業と直接コミュニケーションを取ることになります。
一般応募と比較してコミュニケーションのハードルが低くなるとはいえ、場合によっては、聞きづらい内容を直接確認しなければならないケースも発生します。
デメリット② 第三者の転職サポートが得られない
転職エージェントを利用した場合、応募者には以下のメリットがあります。
転職エージェントを利用するメリット
- 応募書類の添削
- 面接指導
- 条件交渉
- 採用企業の客観的な評判
転職エージェントを利用するメリットの詳細はこちらの記事をご覧ください。
ダイレクトリクルーティングによる採用プロセスの場合、これらのサポートは得られませんので、すべて自分でおこなう必要があります。
デメリット③ 応募者はタイミングをコントロールできない
転職活動において、求職者にとっては２つの重要なタイミングがあると思います。
ひとつは転職活動を開始するタイミングで、もうひとつは転職先に入社するタイミングです。
ダイレクトリクルーティングの場合、自分の転職希望時期に関係なく、ある日突然採用企業からコンタクトを受けることになります。
いま転職活動を行っていない人は、企業研究、応募書類の作成、面接対策、自分の希望条件の整理などを短期間でおこなわければなりません。
入社時期については、採用企業もある程度は相談にのってもらえますが、それでも入社は内定から数か月以内でお願いされるケースが多いでしょう。
転職を考えていなかったひとにとっては、短期間で重大な決断をくださなければならない状況になります。
企業がダイレクトリクルーティングで使用するサービス
求職者として、採用企業がダイレクトリクルーティングでどの様なサービスを利用しているのか知ることは重要です。
採用企業の利用サービスに自分の経歴を登録することでよりコンタクトを受けやすくなるからです。
- 転職サイト
- ヘッドハンティング会社
- ビジネスSNS
- 社員によるリファラル
- 自社のデータベース
①転職サイト
企業がダイレクトリクルーティングをおこなう場合、まず利用を検討するのが企業が直接登録者にスカウトメールを送ることができる転職サイトです。
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②ヘッドハンティング会社
ヘッドハンティング会社は求職者にとってはあまり馴染みがないかもしれません。
採用企業から依頼を受けたヘッドハンティング会社は自らのデータベース、ネットワークやSNSや特定業界のメディア等を利用して、採用企業のニーズに合った候補者を提案します。
採用企業が採用したい人材を特定している場合（同業界のキーマンを採用したい場合など）に利用することもあります。
比較的小規模な会社が多く、経営層、上位管理職、高度な専門職の採用に特化している傾向があります。
③ビジネスSNS
外資系企業が積極的に利用しているのが、LinkedIn等のビジネスSNSです。
LinkedInでは、ビジネスパーソンが転職意欲の有無にかかわらず、実名で自らの経歴やアクティビティを投稿しています。
従って、採用企業としてはマッチ度の高い候補者を見つけやすいメリットがあります。
④社員によるリファラル
ダイレクトリクルーティングで高い効果が期待されているのが社員によるリファラル（紹介）です。
採用企業が募集ポジションにマッチした人材の紹介を社員に依頼する手法です。
採用された人材の紹介者に報奨金を支払う企業もあります。
自社のカルチャーを誰よりも知る社員による紹介ということで、ミスマッチが少ないのが採用企業、応募者双方にとってのメリットになります。
⑤自社のデータベース
過去の応募者や採用イベント等で登録された人材のデータベースを蓄積している企業があります。
過去の採用では諸々の事情で見送った人材や採用イベントの参加者に対して、マッチ度の高いポジションが出てきたところでコンタクトするケースがあります。
ダイレクトリクルーティングで非公開求人を呼び込む方法
企業がどのような手法でダイレクトリクルーティングをおこなっているか紹介しました。
それでは、実際にどの様にダイレクトリクルーティングで非公開求人を呼び込む方法を説明します。
- 採用企業が利用している転職サイトに登録する
- ビジネスSNSの活用
- 自分のネットワークの活用とメンテナンス
①採用企業が利用している転職サイトに登録する
採用企業がダイレクトリクルーティングで利用している主なサービスに登録しておけば、自分のスキル・経歴にマッチした案件のスカウトメールが届きます。
求職者は基本無料（ビズリーチは一部有料）で登録できますので、まずは、
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デメリットは、なかには転職サイトの登録者に手あたり次第スカウトメールを送る企業があることです。
一般的にはこういった企業は離職率が高く、採用に苦戦していることがありますので注意が必要です。
②ビジネスSNSの活用
外資系企業への転職を選択肢に入れいているひとにとって、登録必須なのがLinkedInです。
全世界で登録者が８億人と言われている世界標準のビジネスSNSです。
以前は英語での投稿がほとんどでしたが、最近は日本での利用者も増加している様で、日本語の投稿も増えてきていると感じます。
LinkedInで非公開求人を呼び込むためのコツは以下の５つです。
- 実名で詳細な経歴を記載する
- 気になる企業はフォロー＆いいね
- アピールしたいスキルの推薦をもらう
- 気になる人には積極的につながり申請する
- 自分がスピーカーとなるセミナーや関わったプロジェクトについて発信する
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採用企業側、転職希望者側、両方の活用方法が具体的に解説されているため、利用するうえで大変参考になります。
③自分のネットワークの活用とメンテナンス
わたしがダイレクトリクルーティングである企業のポジションの打診を受けたのは、元同僚経由でした。
その企業はベンチャー企業だったのですが、ある部門の管理職候補を探しており、その企業に勤務していた元同僚がわたしのことを推薦してくれました。
その他のケースとしては、前職の取引先から直接打診を受けたこともあります。
わたしはその取引先を担当していたのですが、その時のわたしの仕事ぶりをご評価いただき、機会があればポジションの打診を考えていたとの事でした。
採用企業が人材の獲得を検討する際に、まずは自社・社員のネットワークを使ってリサーチすることはよくあります。
こういったケースで自分のことを思い出してもらうには、普段の仕事ぶりと定期的な自分のネットワークのメンテナンスが重要になります。
わたしは現職での業務・姿勢が将来の機会につながる意識をもって日々仕事をしています。
また、定期的に前職の同僚や取引先に近況報告をする様に心掛けています。
まとめ
以上、今回の記事ではダイレクトリクルーティングについて解説しました。
転職を検討しているひとにとって、非公開求人を呼び込む方法は以下の３つです。
- 採用企業が利用している転職サイトに登録する
- ビジネスSNSの活用
- 自分のネットワークの活用とメンテナンス
ダイレクトリクルーティングは採用企業側のメリットが語られることが多いですが、求職者にとっても、非公開求人を競争率の低い環境で狙えるという大きなメリットがあります。
また、自分では思いもよらなかった機会に出会えるチャンスもあります。
普段から履歴書・職務経歴書をアップデートしておくと、こういった機会があったときにスムーズに動くことができます。
いま転職を検討していなくとも定期的に履歴書・職務経歴書を見直すことをおススメします。[PR]
ダイレクトリクルーティングにはメリットもありますが、基本的に待ちの活動であるデメリットがあります。
積極的に転職を検討している人は転職サイトや外資系企業に強い転職エージェントを活用することで、活動の幅を広げることをおススメします。
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最後まで読んで下さりありがとうございました！
